医療保険は必要か？不要と考えられる４つの理由

医療保険には、大きくわけて「公的医療保険」と、「民間の医療保険」の2種類があります。

「民間の医療保険」（以下、単に医療保険と言います）の必要性についてはさまざまな意見があり、医療保険へ加入すべきか迷っている方も多いでしょう。

今回は医療保険が不要と言われる理由4つと、それでも医療保険が必要とされる場合をお話したいと思います。

1.医療保険とは？

医療保険とは基本的に、入院や手術をした際にあらかじめ決められた給付金が受け取れる保険をいいます。

例えば、「入院1日あたり5,000円」の医療保険で14日間入院したとすると、入院給付金として「5,000円×14日間」で7万円を受け取れます。
また、「入院給付金が1日あたり5,000円、手術給付金が入院給付金の20倍」の医療保険に加入していた場合、手術を受けた際に支払われる給付金は「5,000円×20倍」で10万円になります。この場合、合計で17万円になりますので、医療費は十分賄えるかと思われます。

それ以外に特約というかたちでさらに手厚い保障をつけることもできます。

2.医療保険が不要と言われる理由4つ

では、なぜ医療保険が不要と言われているのでしょうか。

その4つの理由を解説します。

2.1.公的保障制度によって治療費も収入もカバーできる

日本には国民皆保険の制度があり、誰もが何かの社会保険に入っています。
これは病気などで困ることがないよう、社会全体で助け合う制度です。

具体的には以下の3つがあげられます。

2.1.1.医療費の3割負担

みなさんは健康保険に加入しているでしょう。病院の窓口で健康保険証を提示すると、医療費の負担が3割となります（6歳未満は2割、70歳以上は所得によって1～3割の負担）。
あまり意識することはないかと思いますが、国の公的医療制度により大幅に自己負担額が抑制されているのです。

2.1.2高額療養費制度

病院へ入院する場合など、仮に3割の負担であっても医療費が高額になる場合があります。自己負担の金額が高額になっても、一定額に達するとそれ以上は負担しなくて済む制度が「高額療養費制度」と呼ばれる制度です。

年収にもよりますが、普通に働いている方ならだいたい8万円くらいが上限です。
これ以上かかったとしても申請することにより超えた分を後で払い戻してくれます。

次の傷病手当金もそうですが、この制度を知らずに民間の医療保険に入ってしまう方は意外に多いです。

2.1.3.傷病手当金

サラリーマンや公務員であれば、病気や怪我で会社へ行けず給料が支払われない、または給料が下がった場合に、その間の所得を補償してくれる制度です。だいたい給料の2/3の額を日割で受け取ることができます。
従って、病気や怪我で働けなくなったとしてもすぐに収入が途絶えるということはありません。

ただし、自営業者や個人事業主などは対象外となります。

2.3.毎月の保険料を貯蓄などに回した方がよい

上記の制度もあり、日本の社会保険制度から言って医療費の負担が高額になる場合は少なく、またサラリーマンは長期間仕事を休んだ場合でも急に収入がゼロになることはありません。

民間医療保険に加入すれば、毎月いくらかの保険料を支払うことになります。
また、月々の保険料が高額でなくても、長期的に見れば大きな額になります。

その分の保険料を貯蓄などに回せば、その貯金でいざというときの医療費は十分対応できると考えられます。

2.4.医療費でカバーできる範囲は意外に狭い

今の医療保険は入院の際にかかる費用と手術にかかる費用が主な保障です。
つまり、入院や手術を伴わない通院の場合、医療費がいくらかかっても保険金は支払われまないことになります。

最近は医療も進歩しており、ガンにかかったとしても入院も手術もせず、通院しながら放射線治療や化学療法（抗がん剤治療・ホルモン剤治療）を受けることが多くなっています。

こういう場合、医療保険のみではカバーできず通院特約などを付しておかなければ対応できないことになります。

3.医療保険が不要な人と必要な人

例えば、サラリーマンなど高額療養費制度や傷病手当金などの保障がありますので、ある程度は保障されます。
また、安定収入があり急に10～20万円くらいの医療費が必要になったとしても困らない程度の貯蓄があれば医療保険は不要でしょう。

逆に、自営業や個人事業主の方は、入院中の収入補償にあたる傷病手当金を受け取れないため、病気療養が長期にわたる場合など家計は大きな打撃を受けることになります。
この場合でも貯蓄が十分あればよいのですが、そうでなければ医療保険、少なくとも所得補償保険は検討する余地はあるでしょう。

4．まとめ

医療保険が必要か不要かは、その人の経済状況や考え方、人生観によるところが大きいです。全ての人にとって必要というわけではなく、加入した方が良い人も不要な人もいます。

日本は公的な医療保険制度が充実しているため、医療費については自己負担額が抑制されています。しかし、全く不要という考え方は極論でしょう。
いつ病気やけがをして入院することになるのかはわかりません。思いがけない出費があって困るという可能性もあります。

自分に医療保険が必要か不要かを判断できるのは、自分だけです。
公的でも民間の医療保険でも必要な分だけ保険に入り、それをうまく活用することが大事です。

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